医学博士・産業医・労働衛生コンサルタント 矢島新子 氏

医学博士・産業医・労働衛生コンサルタント 矢島新子 氏

ゲスト:医学博士・産業医・労働衛生コンサルタント
株式会社ドクターズヘルスケア代表 矢島 新子 氏

東京生まれ。
慶応女子高等学校卒業。
東京医科歯科大学医学部卒業。同大学医学部博士課程修了。
ロータリー財団奨学生としてパリ第一大学大学院医療経済学DESS修了。

川崎市保健所を経て、現在に至るまで20社以上の企業で産業医を経験し、特に産業メンタルヘルスの専門家として現在も活動中。
WHO健康都市プロジェクトではラオスのコンサルタントを務める。
現在、東京女子医科大学附属女性生涯健康センター所属。新渡戸文化短期大学、東洋大学社会学部にて講師を務める。

所属学会・協会:日本精神神経学会、日本産業精神保健学会、日本EAP協会

株式会社ドクターズヘルスケア http://dr-hc.jp/


人口動態の変化、長期経済停滞、価値観の多様化などここ20年程で私たちを取り巻く社会経済環境は大きく変化しています。中でも女性の働き方や生き方(広義のキャリア)については選択肢が増えたために彼女たちの悩みや葛藤が複雑化しています。一方の男性の働き方や生き方にも変化が要求され、彼らも困惑しながら現実対応しています。世の中が一層混迷する状況が想定される中、これからの男女関係、結婚、家族とキャリアについて考えてみたいと思います。

<聞き手>:編集部 岡田 英之

岡田英之(編集部会) 本日は、株式会社ドクターズヘルスケア産業医事務所の代表であり、産業医として企業臨床現場に精通しておられる、医学博士の矢島新子先生にお越しいただきました。まずご経歴などを教えてください。

矢島新子(医学博士) 大学卒業後、研修医を経て、人々の個別の健康でなく集団としての健康改善のマネジメントをする公衆衛生を学びました。その間にはWHO健康都市プロジェクトで、ラオスのコンサルタントを務めました。また、パリ第一大学で医療経済学の修士課程を修了し、帰国後は子育てのために保健所に勤務しました。しかし、子どもを抱えながらの勤務に限界を感じ、産業医として独立することにしました。

岡田 ドクターズヘルスケアを立ちあげられた経緯についても教えていただけますか。

矢島 産業医を始めた当時は、メンタルヘルスの問題が少しずつ表面化しはじめていました。産業医としてより充実したサービスを提供できるよう東京女子医科大学女性医師再教育センターで再度勉強を始めました。そこで10年間、非常勤としてメンタルの女性外来を担当しました。その間にある外資系企業からEAP(Employee Assistance Program:従業員援助プログラム)として社内のメンタル対策の体制構築をしてほしいと依頼されたことが、ドクターズヘルスケアを立ち上げたきっかけです。現在は産業医事務所として主にIT、金融と保険の外資系企業で産業医業務サービスの提供を弊社に協力してくれる産業医の仲間と保健師と一緒にしています。

◆女性の活躍が社会のメンタルヘルス問題を変えた

岡田 働く女性が増え、働き方も多様化するなど、職場環境は今大きく変化しています。それに伴い、現場のメンタルヘルス問題も以前とは違ってきているのでしょうか。

矢島 女性の就労が当たり前になってきたことにより、結婚や出産、家庭環境など、従来は個人的な事柄で職場とは関係ないと思われていたことが注目されるようになりました。そのため職場でのメンタルヘルス問題も変わりつつあります。

岡田 共働きでも家事育児は女性が担当するなど、女性の負担が増えていることが問題でしょうか。

矢島 もちろんそれもあります。厚生労働省の調査によると、共働きでも妻が専業主婦でも、夫の家事時間は共通して週に1時間程度ということです。女性の就労の有無にかかわらず男性は手伝う程度で、家庭内の仕事は女性がやるという流れは変わっていないということです。
 一方、イクメンが取りざたされることにより男性の育児メンタル問題も増えています。30代の一番キャリア形成に大切で長時間労働が多い時期に子どもが小さいと、仕事に疲れていても週末は家庭で家事や育児に奮闘することになります。驚いたのは妻が専業主婦でも容赦ないことが多いのです。エネルギーを溜めるための自宅で安らぎエネルギーを溜めることが難しく、メンタル不全になり休職する人もいました。

岡田 うつの原因は家庭にあるということですか。

矢島 もともとは仕事が主たる原因のうつです。しかし、社員のストレスについて家庭の環境は切り離せるものではないのです。メンタル不全になった後も、うつは見た目に分かりにくいため、さぼっていると思われがち。「休んでいるなら家事ぐらいやって」と言われ、まったく安らげないこともあります。また、休職を家族に内緒にして駅のホームやパチンコ屋で過ごしている人もいるほどです。産業医として奥さんを会社に呼んで病気の特徴について説明し、数カ月は療養環境を整えてもらえるよう説得したこともあります。
 女性も働く以上、家庭内での役割分担は必須ですが、男性もメンタルリスクにつながる恐れがあるのです。

岡田 旦那さんが尻を叩かれて手伝うというのはよく分かります。収入が多ければベビーシッターや家事代行サービスなどを使えるでしょうが、普通の家庭では難しいですよね。

矢島 そうですね。夫婦で話し合いどちらかが仕事を減らすなど、家庭と職場のバランスをとることが必要だと思います。

◆実現した男女対等の実態

岡田 今や6割を超える世帯が共働きです。しかし実態は男性も女性も疲弊していて、破綻している状態です。このままでは「性別役割分業」のような考え方に回帰してしまうのではないでしょうか。

矢島 厚労省のデータでは、未婚女性の20%が「専業主婦になりたい」と思っています。一方、専業主婦を希望する男性は11%で、妻に働いてもらいたい夫のほうが多いのです。「僕だって仕事を頑張っているのに、お前だけ休むのはずるい」と妻の休職に反対する夫もいるほどです。
 終身雇用も崩れ、男性も十分に稼げない現代は、将来への不安も強いのです。1990年代後半のウーマンリブの流れは、女性の自立や経済的独立を目標にしていましたが、今の若い世代の女性は、経済的理由から「仕事をしない」という選択肢を取りづらい状況です。

岡田 そういった意味ではいよいよ男女平等、まさに対等な時代になったわけですか。

矢島 でも家庭内での負担は、圧倒的に女性のほうが多いままなのです。

◆過重労働が与える深刻なダメージ

岡田 そう考えると、女性にとって結婚は損な行為かもしれません。

矢島 そうですね。子どもが欲しいから結婚したいという程度でしょうか。
 高齢女性の場合、子どもがいる人のほうがいない人に比べ精神的健康度が高いという説があります。社会経済地位、つまり社会的もしくは経済的成功で幸福度が決まる男性に比べ、女性の場合はキャリアがそれほど精神的健康度に影響を及ぼさない傾向は、私の臨床経験からも納得がいくものです。

岡田 ただ出産となると、生物学的な部分もあり、産みたいときに産めるという話ではないですよね。

矢島 ですから、今卵子凍結をしようとする女性が増えてきています。私も「精子はどこの国で買えるのか」と相談を受けたこともあるぐらいです。そこまでいくと倫理的にも問題は多いですが、今は不妊も多いので、20代のうちに卵子凍結をしておくのは合理的とも思えます。不妊治療のために仕事を辞める女性も最近では各社増えてきました。そのようなことから、アメリカなどでは、卵子凍結などの支援をする企業も出てきています。

岡田 今は6組に1組のカップルが不妊治療をしているそうですが、過重労働など、仕事が影響を及ぼしている可能性はあるのでしょうか。

矢島 産業医の感覚としてはあります。先日も20代の女性たちの話を聞きましたが、仕事がハードになってくると生理が止まるというのです。将来の不妊につながりかねない大きな問題ですが、それを当然と思っています。人事にこの話を伝えたら驚いていました。
 また自身も気づかずにPMS(月経前症候群)の症状で悩んでいる女性も少なくありません。治療をすれば感情や仕事のパフォーマンスなど、コントロールできる部分もあります。他にも産後うつや更年期のメンタル問題など、どの状態までいったら危険なのかというのは、男性と女性で明らかに違います。企業内で女性の健康について啓発活動をすることは、仕事をしやすい環境づくりのために今後必要になってくると思います。

岡田 人材マネジメントの一環として、人事にも医学の知識がある程度必要ということでしょうか。

矢島 上司や人事は、通院していると聞くと「病名を教えろ」と言いがちです。ただ、婦人科的疾患だと、言いたくないのに無理に言わせることがセクハラにもなりかねません。病名は個人情報ですし、どういう言葉遣いでどこまで踏み込めばいいのか、どの程度でどのような方法で人事に回すべきかなどは、上司として研修などを通じてスキルを身につける必要があると思います。



◆共働き時代に即したEAPとは

岡田 男女が対等に働くことによって、出産や子育てなどのライフキャリアの在り方が多様化してきているということですね。企業側も、職場だけ見ていた従来型のメンタルヘルスケアを改める必要があるのでしょうか。

矢島 上司が部下と日ごろからコミュニケーションをしっかりとり、プライバシーの問題とならない範囲内で職場以外での部下の状況を把握することは大切です。ただし、トラブルとならないような部下の話の聴き方などのコミュニケーションスキルは必要となります。こうして職場と家庭を一体としてケアしていくことが求められていると思います。私も産業医面談をする際には、家庭状況を必ず聞きくようにしています。
 共働きは不安定な今の時代に合ったやり方です。産業医としても、収入源が複数ある共働きのほうが安心して休職させられます。ただ、これまで企業が求めてきた働き方は、専業主婦が夫を支えることが前提でした。共働きで同じものを求めると、男性もつぶれかねないし、女性も大変です。

◆ダイバーシティがストレスとなる現状

岡田 共働き以外にも、今ダイバーシティの流れから、多種多様な背景を持った人々が同じ職場で働くようになってきています。シニアは若い世代の仕事に口を挟んで煙たがられ、時短勤務する子育て中の女性と不妊に悩む女性との間でも衝突が起こります。このままではダイバーシティストレスとして、かえって仕事に支障をきたすのではないでしょうか。

矢島 日本企業には問題点があっても議論しにくい環境があり、互いのコミュニケーション不足による問題が表面化するのだと思います。本来ならコミュニケーションスキルを高め、相互理解を図るべきなのです。個人的バックグラウンドの違いはあくまでも個人的な事情として扱われがちですが、お互いに相手を知り、尊重しあう必要があります。協力して仕事をするという意識は、家庭にも職場にも大切です。

◆有能な女性を生かしきれない日本

岡田 ご著書『ハイスペック女子の憂鬱』では、特に高学歴でキャリア志向の女性が抱えるジレンマが描かれています。やはり彼女たちをとりまくメンタルヘルス環境は厳しいものがありますか。

矢島 そうですね。高学歴ゆえに結婚相手探しに苦労することもあります。自分と同じレベルで探そうと思っても、エリート男性の数も少ない上に、女性より優位に立ちたい男性の願望も根強くあり、高学歴女子は敬遠されがちです。また結婚しても、専業主婦だったお姑さんと子育ての価値観が衝突したりと、家庭と仕事の両立が難しい一面もあります。

岡田 ハイスペックを目指すと、女性はかえって損をするように聞こえますね。昭和型の良妻賢母の方が、まだ幸せではないかとさえ思えます。

矢島 私の周りにも、娘には高学歴を望まないという親もいます。でも従来のように、そこそこの女子大を出て、ちょっと仕事をし、手頃な結婚相手を見つけるというシステムは、もう崩壊しています。やはり女性の自立は人生のリスク管理としても必要です。
 職場だけでなく家庭環境の面でのサポートもますます重要になっています。子育や介護の問題は、どれぐらい周囲から支援が得られるかで、こなせる仕事の量と質も決まってきます。個人の問題として会社がサポートをしないでいると、結果的に会社の損失につながるのです。
 最近では、中小企業でもハイスペックなキャリアの女性を見かけます。もともとは大企業で活躍していて、子育てを機に仕事を辞め、中小企業に再就職したりするのです。中小企業からみれば棚ぼた的に優秀な人材を採れるということですが、大企業でもっとキャリアを伸ばせたかもしれないと考えれば、社会的な損失とも言えます。これは業界問わず言えることです。
 外資系の大企業からはよく、なぜ日本には女性の管理職がこんなに少ないのか、LGBTの話をする前にまずは女性だろうと聞かれます。日本特有の文化が原因だと答えると「まだ家事を女性ばかりにやらせる文化が残っているのか」と驚かれるのです。説明している自分が発展途上国にいる気さえしてきます。ウーマノミクスを唱えられたゴールドマンサックス証券のキャシー松井さんは「日本は管理職になれるような一流大学出身の女性はまだまだ少ない」とおっしゃっています。真に女性が活躍する社会にするなら、東大や京大においても女性が半分を占めるぐらいにする必要があるのではないでしょうか。

◆キャリアと幸福のバランスを考える

岡田 ハイスペック女子たちのモチベーションはどこにあるのでしょうか。

矢島 彼女たちは、こうと思ったら絶対にこうだ、という固い価値観を持ちがちです。完璧主義者が多く競争心もある。だからこそ、頑張って成果を出せるのだとも言えます。特に仕事に就くと、同級生がみんな頑張っているのに自分だけ辞められないと、自分を追い込みがちです。

岡田 電通の事件も同様の問題があったのでしょうか。

矢島 そうだと思います。頑張りすぎる彼女たちに、誰かがブレーキをかけてあげる必要があります。女性の場合、10年先を考えると悩みだらけです。22、23歳で「このままでは結婚も子育てもできないかもしれない」と考え始めると、苦しくなってしまう。特に、今のハイスペック女子たちは何が何でも仕事を優先するのではなく、プライベートも大事にしたいと考えています。キャリアにこだわりすぎることなく、まずは2、3年同じところで頑張って、違うキャリアを考えてもいいのだと理解してもらいたいですね。
 いくら高収入が得られても、ハードな職場で自分を追い詰めすぎるぐらいなら、転職してランクを落としてでも自分に合った働き方をしたほうが、メンタルヘルスにも良いと思います。

◆独創的なキャリアを恐れない

岡田 せっかく頑張ってキャリアを積んでも、女性は結婚や出産などでキャリアを中断されがちです。女性は自身のキャリアをどのように捉えるべきなのでしょうか。

矢島 キャリアの中断を恐れないことです。その時々に最善の選択をし、最高に努力をしたと前向きに考え、その積み重ねをキャリアにしていくという発想が大事ではないでしょうか。私自身、いろいろ転向や中断がありましたが、ずっと大学で同じことをやっていては今の立場にはなれなかったと思います。自分なりの経験で独創的なキャリアを作り上げるのも一案ではないでしょうか。

岡田 スタンフォード大学のクランボルツ教授が「計画された偶発性理論」を唱えていますね。キャリアというのは計画しても無駄。偶発的に起こることに対して「むしろこれはチャンスだ」とポジティブに捉えるべきというキャリア理論です。

矢島 その考え方は男性にも当てはまります。今の時代、どんな会社もいつ倒産するか分かりません。キャリアは計画通りにはいかないのが原則という感覚でいたほうが、キャリアに振り回されずに済むと思います。置かれた状況をうまく泳ぎ切るという発想が必要です。最近はメンタルヘルスを負の側面を強調するのではなく、上手にストレスを管理してより強いメンタルを作っていこうというようなポジティブな側面をとらえる研修の依頼も、とくに外資系企業からは増えています。

◆規則正しい生活習慣が最も効果的

岡田 今注目されているメンタルヘルス対策には、どのようなものがありますか。

矢島 誰もが知っている運動や睡眠の大切さが、エビデンスベースで見直されてきています。
 運動には脳の働きを上げる効果があり、精神的な健康は運動によって保たれやすいという研究結果もたくさんあります。たとえば、うつ病になった人で運動する人としない人では、運動する人のほうが再休職率が下がることもわかっています。私も、メンタルで休職されている方が復帰される前には、運動を勧めています。
 また睡眠はメンタルに大きな影響を及ぼします。寝る時間がない睡眠不足と寝たくても寝られない睡眠障害、この2つを何とかすれば結構なハードワークでも人間は耐えられるのです。運動や良質な睡眠についての社内研修も行っています。
 特に若い人に多いのが、夜遅くまでゲームをして睡眠不足が常態化したために、夜寝たい時間に眠れず明け方になってしまうという睡眠覚醒リズム障害です。この場合、就職しても朝起きて会社に行くこと自体ハードルが高いということもあります。実際、新入社員研修で朝きちんと起きる方法について話をしてもらいたいと依頼されたこともあります。

岡田 どういう研修になるのですか。

矢島 まずは朝起きる時間を一定にしながら、早く寝ることを習慣化させていきます。しかし、中には病的なまでに寝られない人もいます。ひどい場合は通院してもらいます。それでも治らない場合もあります。新卒採用の際、人事担当者は睡眠障害やゲーム、ネット依存になっていないかもチェックしたほうがいいでしょう。

◆医療と連携して適切な対応を

岡田 近年は発達障害やADHDの社員も増えています。彼らの中にはビル・ゲイツのように優秀な方もいて、仕事でトラブルになって初めて周囲も気がつくというケースもあります。そのような場合、あまり詳しくない人事担当は、どのように対応すべきでしょうか。

矢島 産業医がいればまずは相談すべきです。病院できちんと診断してもらうメリットを、産業医から伝えることができます。症状によっては薬もありますし、病気なのか単に性格の問題なのかも見極めることができます。
 病名を含め疾病性の問題は医療が扱うべき問題で、医師の領分です。その人に何ができて何ができないかにフォーカスし、その人に合った雇用の仕方を考える事例性を扱うのが産業医や人事の仕事だと思います。

岡田 では、人事は病気に関する本を読んだり、声のかけ方に気を付けることなども必要ないのでしょうか。

矢島 その点も、まずは産業医などに聞いたほうがいいですね。疾患なのか性格の問題なのかによっても声のかけ方は違ってきます。たとえば正式な病名ではありませんが世間で言われている「新型うつ」などは、これまでのうつと全然違うものです。若い人に多いといわれていますが、若い人のうつがみんな新型うつというわけではありませんし、上司が先入観をもつのは危険です。

岡田 うつは低年齢化しているのでしょうか。

矢島 今は30代が非常に多いですね。特に女性の気分障害や産後うつに知識がないまま悩んでいる人も多く、そこにキャリアの悩みも含まれると、深刻になりがちです。
 日本の企業の女性支援は、育休を伸ばすなど、あくまで女性が仕事を減らして子育てをしやすくなる環境づくりから入りがちです。しかし、キャリアを積みたい女性や、ある程度は自分の手で子どもを育てたい女性などニーズはさまざまです。
 そこをきちんとくみ取った上でキャリア形成できるシステムが、今の社会には求められていると思います。育休・産休明けにキャリアと仕事をどう考えるかは、女性本人と上司、人事が密にコミュニケーションをとるべきです。ライフステージによっても変化しますから、しっかりと話し合い、上司や人事が段階的に支援することが必要だと思います。

◆オーダーメイドのメンタルヘルス対策が必要な時代

インタビュー後の1枚

岡田 最後に読者の方々にメッセージをお願いします。

矢島 今や企業では、社員のタイプ、年齢層、男女比、社員のバックグラウンドなどはさまざまです。どこの会社にも当てはまる研修というものは、もはや存在しないと思います。外資系なのかIT業界か金融なのかなど、業種によっても扱うべきテーマは違います。メンタルヘルス研修にしても、まずは社内の問題点を吸い上げて、オーダーメイド的に研修を組む必要があると思います。私も今後は、それぞれの企業に合ったプログラム作りなどに協力していければと思っています。

岡田 ありがとうございました。

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