世界7,000人以上の人事パーソンが参加する国際調査に、今年も日本から声を届けよう！
この調査は、JSHRMが所属するアジア太平洋人材マネジメント連盟（APFHRM）、およびその上位組織の世界人事協会連盟（WFPMA）と、世界的に著名なコンサルティングファームであるボストンコンサルティンググループ（BCG）が共同して行う国際人事アンケートです。(「人材優位性創出（CPA：Creating People Advantage）」とは、人材を通じて組織が持続的な競争優位を生み出す力を指します。）
この調査は2007年から継続して行われており、その間の世界各国の調査結果は貴重なデータベースとなっています。直近では2023年に行われ、この時には全世界での回答6,893件の内、日本からの回答が144件と多数のご参加をいただいた結果、他国との比較においても十分に有効な統計データとなり、我々JSHRMでも内容の解説や今後の課題提起などに活用いたしました。
世界のHRの未来地図に、日本の声を載せるための貴重な機会でもあります！
今回の調査でも、国際的ネットワークの一員である我々JSHRMは、皆さんのご参加に向けての発信を担わせていただきます。
以上の通り、本調査に協力することで日本の人事プロフェッショナルが得られる価値は非常に大きいため、JSHRM会員ならびに非会員の方にも幅広くご協力をお願い致します。
◇回答方法：末尾のURLかQRコードから調査票にアクセスして回答
◇所要時間：15～20分程度
（回答の定義に迷う質問もあるかと思いますが、それも含め、ご回答いただくだけでも参考になります。完全匿名でもありますし悩まずご回答ください。）
尚、今回は特別の追加テーマが3つあり、それを全て選ぶと上記の回答時間になります。
- 変革の推進力としてのテクノロジー
（例：生成AIや新しいデジタル技術が、業務や働き方をどう変えるか） - 人事を通じた価値創出
（例：人事がいかにして経営に貢献できるか。売上やコストにどう繋がるか） - スキル主導型の組織
（例：スキルを基軸にした組織運営・人材活用。職種や肩書ではなく「スキル」で人を見る時代への準備）
◇締め切り：2025年10月31日(金)。締切延長11月30日（日）（お早目のご回答をお薦めいたします）
◇言語：日本語(他言語も選択可能)
調査結果は、今回もJSHRMを介してフィードバックさせていただく予定です。皆様の積極的なご参加をお願いいたします。
海外担当：JSHRM理事 松下 直子／理事 馬場 竜介／理事 黒澤 敏浩
回答はこちらから＞＞＞＞＞Creating People Advantage 2025 Survey
参考
- 2023年の調査結果はこちら（PDF:英文） ⇒ Creating People Advantage 2023
- 2021年の調査結果はこちら（PDF:英文） ⇒ Creating People Advantage 2021
- ＜動画＞HR SUMMIT 2021にて発表「世界の人事がコミットした人材マネジメントの優先課題～113か国一斉調査結果から日本の人事を読み解く～」
- ＜アフターレポート＞HRサミット2021 ONLINE 講演録／113ヵ国の世界調査から見えた、日本の人事が取り組むべき「人材マネジメントの優先課題」とは何か