≪JSHRM会員ご招待≫5/16会員月例研究会

2022年4月12日 2022年4月12日 JSHRM

ジョブ型雇用やテレワークは普及・定着するのか
～コロナ禍で見えてきた働く人の意識の変化：<br>「働く人の意識調査」（日本生産性本部実施）から～

　日本生産性本部では、新型コロナウイルス感染の拡大をきっかけに、2020年5月以来、組織で働く人の意識に及ぼす影響を定点観測する「働く人の意識調査」を継続実施しています。

　2年間で9回にわたる調査を通じて、コロナ禍の下で働く人の意識には「変化した部分」と「変わらない部分」があることが分かってきました。

　本例会では、全ての調査結果を取りまとめた当本部の研究員が、こうした結果を踏まえ、ジョブ型雇用の導入は成功するのか、リスキリング（社会人の学び直し）は進むのか、テレワークは今後も拡大するのか等、課題のトピックスについて、現状と課題や、今後の見通し等について詳しく解説します。

柿岡　明　（カキオカ　アキラ）略歴

1963年、愛知県生まれ。中央大学法学部政治学科卒業。社会経済国民会議（現・日本生産性本部）入職。外国人労働者問題、行政評価、メンタルヘルス、ワーク・ライフ・バランス、生産性分析、顧客満足度など、主に調査研究業務を担当。2020年5月から「働く人の意識調査」も担当する。

（東京都千代田区平河町2-13-12）https://www.jpc-net.jp/about/access.html

参加費：会員=無料　一般=16,500円（消費税込み）
申　込：日本生産性本部ＷＥＢからお申込ください。https://www.jpc-net.jp/about/kaiin/getsurei.html　（または「お申込書」にご記入の上FAXにてお送りください。）
申込締切日：5月10日（火）12:00　開催約5日前に、参加証（視聴WEBアドレス）をメールします。

＜ご案内＞新型コロナ感染拡大の状況によっては、東京都の方針に準拠し、会場参加を取りやめ、WEB配信のみとさせていただく場合があります。